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野田 真優子; 米谷 達成; 鈴木 武彦
no journal, ,
原子力科学研究所における空気中トリチウムの測定には、シリカゲルを捕集材とした固体捕集法が用いられている。シリカゲルのような固体の放射性廃棄物を出さない方法として、水を捕集材とした液体捕集法があるが、この方法には、捕集材である水がバブリング中に蒸発していくという欠点があった。そこでグリセリン,トレハロース,ゼラチン,流動パラフィンをそれぞれ水道水に添加し、蒸発抑制効果の有無及び液体シンチレータとの相性について検証を行った。その結果、50%グリセリン水溶液が液体捕集法に適している可能性があることが示唆された。
Kim, M.; Malins, A.; 吉村 和也; 町田 昌彦; 斎藤 公明; 吉田 亨*; 柳 秀明*; 長谷川 幸弘*; 吉田 浩子*
no journal, ,
人の被ばく量を評価する際、滞在時間の長い家屋内は、周囲より空間線量率が低減するため、家屋による線量低減効果を評価する必要がある。福島において、吉田らは、その線量低減係数を測定してきたが、経時変化と共に増大する傾向があることを見出している。この経時変化の原因を探るため、家屋周囲の除染等が原因とする仮説を立て、吉田らが測定を行った家屋のモデルを複数作成し、家屋周囲の線源除去による線量低減係数の変化を計算により求めた。その結果、吉田らの測定結果を再現出来ることが分かった。
佐藤 大樹; 佐藤 達彦; 佐藤 薫; 高橋 史明
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国際放射線防護委員会は、線量計算に利用する成人男女の標準人体数値模型を、従来のボクセル形式に比べてより精細に形状記述できるメッシュ形式で再構築し公開した。また、韓国Hanyang Universityのグループを中心に幼児のメッシュ形式人体数値模型が整備された。これらの模型を利用することで、従来の模型では記述できなかった眼の水晶体や皮膚の基底層などの微小領域を含めた年齢別の線量解析が可能となる。本研究では、新生児,1歳,5歳,10歳,15歳および成人男女のメッシュ形式人体数値模型を放射線挙動解析コードPHITSに組み込み、中性子外部被ばくにおける公衆の被ばく線量を解析した。その結果、入射中性子エネルギー0.1MeV程度までは水素原子核の熱中性子捕獲反応が重要であり、身体が大きく中性子が減速されやすい成人の線量が幼児の線量よりも大きくなることが分かった。さらに、0.1MeVから1MeVでは、水素原子核との弾性散乱が主となり、反跳陽子が身体深部にまで到達する幼児ほど線量が大きくなることを明らかにした。
真辺 健太郎; 佐藤 薫; 高橋 史明
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原子力機構では、原子力規制庁からの委託事業として、平成29年度から令和2年度までの4ヶ年計画で、国際放射線防護委員会2007年勧告に準拠した内部被ばく線量評価コードを開発した。このコードは、単位摂取放射能当たりの預託実効線量である線量係数を計算する機能と、モニタリング結果に基づき放射性核種の摂取量を推定する機能を有しており、これらを統合するグラフィカルユーザインタフェースで操作することができる。令和3年度からは、今後公開される新しいモデルやデータを本コードに実装する高度化や、コードの公開体制の構築、利用・普及促進に関する活動に関する事業を開始した。本ポスター発表では、開発したコードの特徴とともに、今後の展開について報告する。
橋本 啓来*; 山田 椋平; 山口 栞奈*; 佐々木 耕一*; 玉熊 佑紀*; 細田 正洋*; 赤田 尚史*; 床次 眞司*
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原子力施設からの予期しない人工放射性核種の異常放出の早期検出のためには大気中放射性物質濃度を連続測定する必要がある。一方、平常時から大気中には天然放射性核種が存在しており、具体的には核燃料施設からの放出が予想される人工放射性核種の一つである
Puと
線エネルギーが近い
Poや
Biなどが存在する。そのため、天然放射性核種と人工放射性核種の弁別方法の確立が求められるが、現在の弁別方法には不十分な点も存在する。そこで本研究では、Po及びBiの関心領域とPuの関心領域における計数比を用いた弁別法の検討を行った。本発表では、関心領域の設定方法、計数比の評価方法・結果及び実環境測定データとの比較によるPuの弁別性能について報告する。
高橋 史明; 佐藤 薫; 佐藤 大樹
no journal, ,
国際放射線防護委員会(ICRP)が2007年勧告に準拠する外部被ばく防護に用いる線量換算係数を2010年に公開した際、簡易ファントムに基づく現行の実用量が新しい換算係数に基づく実効線量を過小評価する可能性を示した。その後、国際放射線単位測定委員会(ICRU)は実用量の見直しに着手し、新しい実用量をICRU Report 95として2020年に公開した。国内の放射線規制へ2007年勧告を取り入れた後でも、現行の実用量に基づき設計された線量計や放射線モニタを継続して利用する要求や状況も想定される。そこで、IAEAが編集したスペクトルデータを用いて、種々の中性子外部被ばく条件に関して、ICRU Report 57の実用量とICRP Publ.74及びICRP Publ.116の実効線量の関係の解析を進めた。解析の結果、原子力・放射線施設やその周辺で想定されるほとんどの中性子場において、現行の実用量に基づく計測器や線量計を用いた測定により、2007年に準拠する実効線量を安全側に評価できる一方、2007年勧告に準拠する実効線量の現行の実用量に対する比は中性子場に依存して大きく変動することが確認された。
佐藤 薫; 古田 琢哉; 高橋 史明
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原子力機構では、日本人体格特性を考慮した線量解析での活用を目的として、成人日本人ポリゴンファントム(男性: JPM、女性: JPF)の開発を進めており、その全体概要を令和元年12月の第2回日本放射線安全管理学会・日本保健物理学会合同大会において報告した。その後、JPM及びJPFの姿勢変化機能の高度化や臓器質量等の日本人平均化等の改良を進めた。姿勢変化機能の高度化では、四肢の筋肉とリンパ節をそれぞれ12領域,8領域に細区分した後、肩,肘,手首,大腿部,膝,足首の6関節に動点を設定した。この際、ボーン機能を用いて、関節の回転角度に応じて各細区分領域がポリゴン交差を回避しつつ適切に変形するように連携させた。これにより、姿勢変化後のJPM及びJPFのデータを、四面体要素化処理や放射線輸送計算へ直接適用することを可能にした。また、臓器質量等については、解剖学的データに基づく画像処理により日本人平均値に調整した。以上により、JPM及びJPFを利用することで、多様な作業姿勢を考慮し、日本人の体格特性を反映した線量評価が可能になった。当日の発表では、JPM及びJPFの改良の他、姿勢変化による臓器線量の計算結果も報告する。
林 真照*; 牧田 泰介*; 東 哲史*; 笹野 理*; 吉田 浩子*; 津田 修一
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東京電力福島第一原子力発電所事故によって現在も避難している住民の安全な帰還を判断する上で、土壌に沈着した人工核種による線量評価は極めて重要である。本研究では、福島県内の家屋内外におけるNaI(Tl)シンチレータを用いた測定データに対してアンフォールディング法を適用し、
線核種のエネルギースペクトルを評価した。環境中の放射性核種から放出される線は測定器に到達するまでに空気や土壌等によって散乱されるが、天然核種(カリウム, ウラン・トリウム系列等)起源の直達線の線量に対する散乱線による線量の比率を評価した結果、人工核種が存在しない場合におけるその比率は線量率によらずおおよそ一定であることがわかった。この結果は、人工核種の残存する場所において天然核種のみの線量率を差し引くことで、人工核種のみによる線量率を精度よく評価できる可能性を示唆する。
Ba線源を用いたガンマ線校正場の構築辻 智也; 吉富 寛; 古渡 意彦*; 谷村 嘉彦
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福島第一原子力発電所の事故直後には、354keVガンマ線を放出する
Iを含む放射性ヨウ素のプルーム通過により環境中の周辺線量当量率(Sv/h)が上昇しており、適切な環境モニタリングや個人被ばくモニタリングには、使用する放射線測定器について350keV付近の光子に対する応答を把握する必要がある。JIS規格ではこのエネルギーの校正場が規定されていないため、原子力機構・放射線標準施設棟(FRS)において、356keVのガンマ線を放出するBa線源を用いて1
Sv/h未満の低線量率の校正場を整備し、事故後の環境中の線量率に対応した放射線測定器のエネルギー特性を可能とした。本講演では、構築した校正場の光子スペクトル、平均エネルギーや線量率等の基礎特性を測定・評価した結果及びサーベイメータを用いた試験結果の例について報告する。
高田 千恵; 中野 政尚; 宗像 雅広; 吉田 忠義; 横須賀 美幸; 山田 純也; 前田 英太; 渡邊 裕貴; 富岡 哲史; 百瀬 琢麿
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放射線安全規制研究戦略的推進事業費(放射線防護研究分野における課題解決型ネットワークとアンブレラ型統合プラットフォームの形成)事業(2017
2021年度)の一環として、万一の緊急事態発生時に専門性を活かした支援・指導・助言等が適切に実施できる、放射線防護分野の専門家の確保と育成に向け、教育・訓練、最新情報や課題に対する関係者間での認識共有等、平常時に行うべき活動(緊急時放射線防護ネットワーク活動。以下、「NW」という。)のあり方等を検討している。
樫村 佳汰; 川崎 将亜; 大倉 毅史
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大気放出を伴う原子力緊急時対応において、原子力災害対策指針補足参考資料等は、環境中の放射線状況を把握するためのダストモニタ等に関連して、予期しない放出の早期検出に対しては、5Bq/m
程度の施設起因を検知できることを要求し、緊急時での大気中放射性物質の分布状況の判断に対しては、全
放射能濃度の10分毎の測定値の差分を用いるとしている。本研究では、ダストモニタ等により放射性プルームを監視する方法を検討し、天然放射性核種の変動に対し、5Bq/m程度の施設起因を弁別できることが原子力科学研究所におけるダストモニタによる観測結果から確認された。また、ダストモニタの放射性プルームに対する応答性能を確認するために、福島第一原子力発電所事故時の原科研でのダストモニタによる全放射能濃度と大気中線放出核種分析結果とを時系列で比較した結果、良い相関がみられ、放射性プルーム中の放射能濃度の変動に対し的確に応答していることがわかった。さらに、福島第一原子力発電所事故後の小規模な濃度上昇に対し、5Bq/m程度の施設起因の全放射能濃度の上昇を弁別できることが確認できた。
和田 莉奈; 中山 直人; 野原 尚史; 齋藤 圭
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原子力機構大洗研究所では、内部被ばく防護を図るため、呼吸保護具を使用する作業者に対してマスク面体内外の濃度差からマスク内への漏れ率の測定(以下「マスクマンテスト」という。)を実施することで、適切な着用を指導している。現行運用のマスクマンテストは、JIS T8150(2006)を参考に、大気じんを試験用粒子として用いた測定装置により、作業中の模擬動作(深呼吸、顔を上下、顔を左右、顔を歪める、話す)を行った際の漏れ率の測定を行い、着用の適切性を判定するものである。本研究では、マスクマンテストの実施方法として、模擬動作や測定時間などに着目し、改正されたJIS T8150(2021)に記載されている定量的フィットテストの方法も踏まえ、現行機材での現在のマスクマンテスト実施方法について検証を行い、今後の運用を検討したので、その結果を報告する。
吉田 浩子*; 野村 直希*; 河野 恭彦; 迫田 晃弘; 黒田 佑次郎*; 内藤 航*; 廣田 誠子*; 工藤 伸一*; 高原 省五; 恵谷 玲央*; et al.
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本WGでは、国際放射線防護学会(以下「IRPA」)が加盟学会に向けて、2020年に発行した"Practical Guidance for Engagement with the Public on Radiation and Risk"(以下「IRPAガイダンス」)を日本語に翻訳し、国内の放射線防護専門家をはじめとした本テーマに関心を有する関係者へ情報を提供することを目的とし、作業を進めてきた。
吉田 浩子*; 野村 直希*; 河野 恭彦; 迫田 晃弘; 黒田 佑次郎*; 内藤 航*; 廣田 誠子*; 工藤 伸一*; 川口 勇生*; 恵谷 玲央*; et al.
no journal, ,
本WGでは、国際放射線防護学会(以下「IRPA」)が加盟学会に向けて、2020年に発行した"Practical Guidance for Engagement with the Public on Radiation and Risk"(以下「IRPAガイダンス」)を日本語に翻訳し、国内の放射線防護専門家をはじめとした本テーマに関心を有する関係者へ情報を提供することを目的とし、作業を進めてきた。IRPAガイダンスの内容については2020年6月に行われた保健物理学会企画シンポジウムで発表し、多くの専門家の方々に聴講いただき、ご意見をいただいた。本企画セッションではpublic engagementと関連する具体例/状況にテーマを絞り議論を進める。なお、ガイダンス全体の活動報告はポスターでの発表を予定しているので、併せてご確認いただきたい。
保田 浩志*; 齋藤 龍郎; 麓 弘道*; 笠井 篤*; 下 道國*; 菅原 慎悦*; 土田 昭司*; 古田 定昭*
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自然起源の放射性核種であるウラン及びその子孫核種によって汚染されたもの、いわゆる「ウラン廃棄物」の取扱いについて、われわれは、その放射能減衰に要する時間が数十万年と極めて長く将来世代に相当の負担をもたらし得ることを踏まえ、これまで行われてきたような理工学的視点からの検討だけでなく、哲学や歴史学等の人文・社会科学的な視点からの考察が重要であると考え、2020年度に日本保健物理学会に「人文・社会科学的視点から考察する自然起源放射性物質含有廃棄物の取扱い専門研究会」を立ち上げ、関連する分野の専門家を交えて議論を行ってきた。本セッションでは、本専研におけるこれまでの活動の経緯と今後の見通しについて報告する。
細田 正洋*; 斎藤 公明; 三上 智; 真田 哲也*; 大森 康孝*; 武田 晃*; 山田 崇裕*; 平尾 茂一*; 谷 幸太郎*; 折田 真紀子*; et al.
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福島第一原子力発電所事故の教訓を反映した我が国の緊急時モニタリング体制の整備は、原子力発電所の再開が行われる現状にあって最重要事項である。保健物理学会緊急時モニタリング検討臨時委員会では、我が国のモニタリング体制に関する包括的調査を行い、緊急時における環境及び個人モニタリングを実施するための体制の整備と強化を目的とした提言を行うべく活動をしている。本委員会の調査活動の概略と成果報告に加え、緊急時モニタリングに係る我が国の体制強化に資する提言について発表する。
迫田 晃弘; 田中 裕史; 石森 有
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人形峠環境技術センターは、鉱滓堆積場の一部で覆土試験を行い、その効果について様々な測定データを蓄積している。2016年日本保健物理学会研究発表会では2015年4月12月に実施した土中ラドン濃度(深さ別の相対値)の測定結果を報告したが、その後も方法を変更しながら測定を継続してきた。本発表では、3年間のラドン濃度の結果、および覆土試験を摸擬した土中ラドンの数値実験について報告する。
Katengeza, E.*; 眞田 幸尚; 越智 康太郎; 飯本 武志*
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先行研究において、プラスチックシンチレーションファイバー(PSF)で得られた計数率と、底質表層10cmの放射性セシウム濃度を比較することで、換算係数(CF)を決定した。推定した放射性セシウム濃度の系統的なバイアスや測定結果の不確かさを、5から30cm長さ(5cm間隔)の底質中放射性セシウム濃度と比較することで評価した。長さが10及び15cmの底質試料の測定結果を基にした換算係数を適用した際に、推定した放射性セシウム濃度の底質中放射性セシウム濃度に対する正規化平均二乗誤差(NMSE)と相対偏差は同程度であった。よって、PSFによる放射性セシウム濃度の推定手法を合理化するためには、換算係数を算出する際に着目する底質の長さを今後変える必要があるかもしれない。
Naと
Beの輸送・供給プロセス吉田 圭佑; 加藤 慎吾; 井上 睦夫*; 石塚 晃弘; 奥山 慎一
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もんじゅ周辺地域の環境モニタリングでは高速増殖原型炉もんじゅの冷却材に含まれるNaを監視対象核種が、Naは宇宙線でも生成されるため、降下物の年間集合試料からNaが検出されている。もんじゅの環境モニタリングの精度をより高めるには、Naが多く生成する高緯度地方の大気上空からの輸送・供給プロセスを理解する必要がある。そこで、敦賀市においてNaとBeの測定、福井と石川県内の地点でBeの測定を行った。NaとBeの降下量は相関関係を示したため、降下物中のBeを調べることで同時にNaの挙動を知ることができることが分かった。北陸地方の他地点の測定結果との比較の結果、Be降下量は金沢市,石川県能美市,福井市,敦賀市,石川県志賀町の順で多くなっていた。しかし、いずれの地点でもBe降下量は冬季に高くなる傾向があり、また、冬季の降水量と7Be降下量が比例していることが分かった。よって、敦賀市においても冬季の季節風と降水によりBeと同じ挙動を示すNaの降下量が共に多くなるという輸送・供給プロセスが存在することが分かった。また、冬季のBe降下量の違いが生じた要因は、各採取地点の距離が離れており、後背の山脈の高さや山脈までの距離が異なっているため、地域差と地形の違いにより、月間の降水量に違いが生じたことが考えられる。
//線弁別型検出器の開発森下 祐樹
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福島第一原子力発電所などの原子力施設の廃止措置の現場では、, , 核種による放射能汚染が存在する。これらの核種を正確に弁別検出するために、新しい小型//線弁別型検出器の開発を行った。